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ROA(総資産利益率)とは?5分でわかるROAの使い方|株式投資入門

こんな悩みはありませんか?

  • 株式投資を始める前に必要な知識を身に付けたい!
  • ROA(総資産利益率)って一体なに?
  • ROA(総資産利益率)の目安ってあるの?

株式投資を始めるためには、さまざまな指標の意味を理解する必要がありますが、「ROA」もその一つです。

ROAは、自分が投資したときにうまく事業に活用してもらえるのかどうかを計る重要な指標であり、株式銘柄を選定する重要な要素になります。

この記事では、ROAとは一体なにか?どのくらいの数値が目安か?などについて解説します。

ROA(総資産利益率)とは

ROA(Return On Assets)とは、「当期純利益」を「会社の総資産」で割ることにより、資産に対してどれくらいの利益を上げたのか?を示す指標のことです。アールオーエーと読み、日本語では「総資産利益率」と訳します。

総資産」とは、会社にある現金や不動産などの「純資産」と、銀行などから借り入れした「負債」の合計額で、それに対する利益の割合(%)がROAです。

ROAの計算式

ROA=当期純利益÷総資産

ここでポイントは、会社の純資産だけではなく、負債も総資産に含まれる点です。

負債も含んだ資産を使って、どのくらい効率的に利益を獲得しているのかをROAでは見ることができます。

ROAの計算は、負債の返済も終えた「当期純利益」を「総資産」で割るので、仮に純資産がほとんどなく、多額の負債を使って利益を生み出していても、ROAは高くなります。

ここに注意!

ROAの分子は、基本的には「当期純利益」を使いますが、中には「経常利益」を使って計算する場合があります。

その場合は「総資産経常利益率」とも呼ばれますが、これも間違いではありません。

尚、株式投資家の多くが愛用する会社四季報のROAは、「当期純利益」で計算された一般的なROAです。

当期純利益

当期純利益

当期純利益とは、法人税などの税金も納めた後に残った、最終的に手残りする利益を指します。

つまり、企業が「1年間の活動でどれだけ稼いだか」を知る、利益のゴールといえます。

さらに詳しく!

ちなみに、法人の利益でよく使われる「粗利」は「売上総利益」を指し、売上高から売上原価を引いたものです。粗利は、商品やサービス自体の利益率を計るために使われることがあります。

また、株式銘柄の判断指標として「経常利益」もよく使われますが、 経常利益は企業が通常(経常的に)行う業務で得た利益を指します。企業の商品やサービスを販売して稼いだ営業利益に加えて、受取利息や不動産賃貸料収入などの営業外利益、銀行借入金の利息、社債の利息などの営業外費用を計算したものが経常利益です。

経常利益は、企業が継続して安定的に利益を出しているのどうかを見極めるために使える指標のため、株式投資家にもっとも注目されています。

総資産

総資産

総資産とは、会社が所有している資産すべての総額を指します。

会社が所有している資産は、「純資産」と「負債」の合計です。

また、純資産を厳密にいうと、「自己資本(現金・株式・不動産・車など)」「新株予約権」「非支配株主持分」「その他の包括利益累計額」の4つで構成されます。

負債は、借入や社債などの返済義務のある資産をいいます。

総資産とは

総資産=純資産+負債

純資産=自己資本+新株予約権+非支配株主持分+その他の包括利益累計額

※純資産≒自己資本 と考えていいでしょう。新株予約権、非支配的株主持分、その他の包括利益累計額に関しては、本編から逸れるので、別の記事で解説します。

ROA(総資産利益率)の目安

経済産業省のデータによると、日本の上場企業のROA平均は、2018年度で3.9%であり、一般的にROA5%以上だと優良企業といわれています。

年度2015年2016年2017年2018年
ROA3.3%3.6%4.2%3.9%

しかし、業界によって平均が変わってくるため、ROAは同業他社の数字を比較することが重要です。

日本経済新聞では、下の写真のように企業のROAランキングを1位から順に掲載しており、業種別にランキングをみることができます。

株式の売買を検討している企業のROAが「業界の中でどの位置にいるか」を見てみるといいでしょう。

自動車業界のROA(2020年3月現在)

自動車業界ROA

小売業界のROA(2020年3月現在)

小売業界ROA

ここに注意!

日本経済新聞のROAは、「使用総資本経常利益率(%)」と訳され、経常利益に対する総資本の割合を計算しています。

つまりROA(総資産利益率)の高い企業は

ROAの高い企業は、「資産を効率よく使えている企業」といえます。

そのため、自分が投資をした場合、うまく事業に活用し収益をあげてもらえる可能性が高いと評価できます。

とはいえ、負債の割合が高い企業は、万が一事業が立ち行かなくなった場合に、一気に負債の金利などが企業を圧迫する可能性もあり得ます。

ROAだけを見ていると、純資産と負債の割合がわからないので、他の指標もあわせてみる必要があります。

ROE(自己資本利益率)も意識してみる

ROAと似ている指標に、ROE(Return On Equity)があります。ROEは日本語で「自己資本利益率」と訳します。

似ているので間違えやすいのですが、ROAは「当期純利益」を「会社の総資産」で割ることにより、「資産に対してどれくらいの利益を上げたか?」を示す指標ですが、ROEは「当期純利益」を「自己資本」で割ることにより、「自己資本に対してどれくらい利益を上げたか?」を示す指標です。

つまり、ROEの場合は負債は考慮しないことがROAとの違いです。

欧米の投資家は、ROEを銘柄選びの重要な基準として使っています。

ROEは「自分が投資した金額に対して、どれだけの利益を生み出してくれるのか?」がROAよりも計りやすく、海外の投資家に好まれる理由です。

投資対象銘柄を選定する際には、ROAだけでなく、ROEやその他指標も分析して売買の判断判断をすることが大切です。

まとめ この記事が30秒で理解できる!

ROA(総資産利益率)は、当期純利益を総資産で割ることで、「資産に対してどれくらいの利益を上げたか?」を示す指標です。

ROAの計算式は「ROA=当期純利益÷総資産」です。

総資産とは、会社が所有している純資産と負債を合わせたすべての資産です。

一般的に、ROAは5%以上が優良企業であるといわれていますが、業界によって平均が変わってくるため、ROAは同業他社の数字を比較することが重要です。

ROAの高い企業は、資産を効率よく使えている企業といえ、自分が投資をした場合、うまく事業に活用し収益をあげてもらえる可能性が高いと評価できます。

とはいえ、ROAだけで投資対象銘柄を選定するのは危険であり、ROEやその他指標も分析して売買判断をすることが大切です。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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