会社四季報「ネットキャッシュ」を解説！企業の資金繰りの安全度が分析できる

会社四季報は、上場企業の財務状況や業績などが一覧にまとまった情報誌で、「企業の健康診断書」とも呼ばれています。

今回の記事では、会社四季報の中で「企業の資金繰りの安全度」を表す「ネットキャッシュ」「手元流動性比率」について解説します。

会社四季報のネットキャッシュとは

会社四季報のネットキャッシュは、会社が所有している現金・預金や1年以内に現金化できる有価証券など流動性の高い資産から有利子負債を差し引いたものを指します。

ネットキャッシュを拡大した画像が以下です。

ネットキャッシュが高ければ、安全性の高い流動性資産の保有率が高く、財務上の安心材料が多いことを示す一方で、時価総額に対してあまりにもネットキャッシュが多いと、事業への投資や投資家への還元が少なく現金をうまく使えていないことを示しています。

ネットキャッシュの下に書かれている「総資産」は、総資産に対するネットキャッシュの割合を指します。

総資産に対してネットキャッシュが高ければ、流動性の高い資産を多く保有するキャッシュリッチ企業といえます。

キャッシュリッチ企業は、ROE（自己資本利益率）が高くなる傾向がある一方で、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が割安となり、株高要因になる傾向があります。

時価総額をネットキャッシュで割り込んだ数値をネットキャッシュ倍率といいます。

ネットキャッシュ倍率が低い企業は、経営に活用できていない現金が多く、株価が割安と評価されることが多く、M&Aなどの企業買収の対象になりやすい傾向にあります。

キャッシュリッチが、総資産や時価総額に対して高いと、好財務体質であることが多く倒産リスクも低いうえ、株主還元への期待度も高まります。

M&Aの対象になりやすい側面からも、株価のパフォーマンスが上がる可能性を考え、マーケットでは注目されます。

会社四季報の手元流動性比率とは

手元流動性比率とは、現金などの流動的資産の売上高に対する割合を示しています。

手元流動性比率が高ければ、企業の短期的な支払能力が高いことを示しています。

事業を展開すると売上が遅れたり未払いとなるリスクも存在します。その場合、売上代金を回収できるまで、手元の資金で事業がまかなえなければ企業は傾いてしまいます。

上記画像の通り、手元流動性比率が11.2カ月であれば、仮に1ヶ月相当の売上が11.2カ月回収できなくても、手元資金で事業を継続できるので、かなり安心感があるといえます。

中小企業庁のデータによれば、情報通信業、不動産などは平均3カ月以上と比較的高い水準です。

一方で、飲食業や小売業、卸売業などは、資金をすぐに再投資するという特性上1ヶ月～2ヶ月程度の水準になっています。

また、中小企業と比較すると上場企業の手元流動性比率が高まる傾向もあります。

コロナウイルスの影響で、売上がなかなか回収できない事態に陥っている企業もすくなくないことから、手元流動性比率の高い企業に対する注目度はさらに高まっているといえます。

まとめ この記事が30秒で理解できる！

この記事では、会社四季報のネットキャッシュと手元流動性比率をみて、「企業の資金繰りの安全度」を確認する方法を解説しました。

ネットキャッシュや手元流動性比率が高ければ、安全性の高い流動性資産の保有率が高く、財務上の安心材料が多いことを示すため、先行き不透明なコロナ化では非常に注目度が高まっています。

一方で、総資産や時価総額に対して、あまりにもネットキャッシュが多いと、事業への投資や投資家への還元が少なく、現金をうまく使えていないことを示しているともみてとれます。

投資対象の銘柄を選択する際には、企業の安全性も評価したうえで銘柄選定すべきであり、ネットキャッシュと手元流動性比率は参考になるデータでしょう。

最後まで読んでいただきたいありがとうございました。