サブスクリプション

2020/10/22

食べタイムのお得なクーポン!最大50%割引の外食代なグルメクーポンを使い方!

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スマホ・通信費

2020/10/22

スマホ代を節約する方法!今すぐできて最大無料まで安くする方法を5つ紹介!

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転売

2020/10/19

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転売

2020/10/19

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メルカリ転売は、忙しい社会人や学生でも手軽かつ合法的に稼げる副業です。この記事ではメルカリ転売5か月目の社会人が1か月で稼いだ金額や、先月との比較、振り返りを紹介しています。副業を始めてみたい人、メルカリに興味がある人は必見です。

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アプリ・ソフトウェア

2020/10/19

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ブログ・Webライティング

2020/10/14

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アプリ・ソフトウェア

2020/10/13

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2020/10/13

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情報商材

情報商材を買う前に知りたい|詐欺4パターンと見分ける2つの方法

こんな悩みはありませんか?

  • 興味ある広告が流れてきたんだけど、これって本当に成果でるのかな?
  • 情報商材に騙されたくないから見分け方を教えてほしい!
  • 情報商材でもう騙されないために仕組みが知りたい!
Youtubeを見ていたら、何もしなくても1年後に月収50万円!ていう情報商材の広告が出てきたんだよ!もし本当ならやってみたいんだけどどう思う?
残念ながら、それはほぼ詐欺だよ。そのフレーズが詐欺商材の常套句だからね。情報商材は、そんな甘い言葉で誘ってきて、全く成果がでない詐欺情報に溢れているから注意が必要だよ。
MONEBLO

「完全全自動!放っておくだけで誰でも月収20万円!」

「たった2週間!食前に飲むだけで無理なく5kg痩せるダイエット法!」

こんな情報がメールやTwitter、Instagram、LINE、Youtube広告などで流れてきたことはありませんか?

この情報がもし本当だとしたら「試してみたい!」と誰しも思うでしょう。

しかし、この情報はほとんどが詐欺で、購入してもまったく成果がでないことがほとんどです。

今回は、そんな情報商材の詐欺の見分け方について解説します。

情報商材とは?

情報商材をするパソコン

情報商材とは、主にインターネットを介して販売される情報のことです。有形物が販売される訳ではなく、情報そのものが商品となるものを指します。

例えば、ダイエット法や健康法、ナンパ法や婚活メソッド、語学の勉強法など実に様々な種類があります。その中でも特に多いのが、投資手法副業の必勝法など、お金を稼げる系の情報が情報商材です。

その情報をPDFや動画で教材としてまとめ、販売サイトや個人ブログなどを介したり、商材製作者(個人や企業)や代理店が直接販売します。

販売パターン1

情報商材は、インフォトップ、インフォカート、アドモールといった情報商材を販売するASP(アフィリエイト サービス プロバイダ)で商品が販売されます。

ASPに登録したアフィリエイターが、自身のブログやWebサイトに情報商材の紹介リンクを貼って販売活動をします。

販売パターン2

情報商材の商材制作者や代理店が、対面やZOOM、セミナーなどを主催し、直接的に情報商材の販売活動をします。

情報商材の闇

情報商材は、PDFや動画をつくるだけで商材をつくることができます。コストも殆どかからず、1週間とかからず商材を作ることもできます

誰でも商材が作れるため、悪意のある販売者や、大した実績や能力のない販売者ですら、片手間で商材が作れるため、全く価値のない情報(詐欺商材)が横行している現状があります。

もちろん、全ての情報商材が詐欺商材ではないものの、詐欺商材の割合が圧倒的に多いといえます。

経験上、情報商材の9割以上は詐欺商材に該当します。詐欺商材の中には、最初から悪事を働こうと作られた商材もあれば、販売者は詐欺をするつもりではなくても、情報の質が低く、結果的に詐欺になっている商材もあります。

いずれにせよ購入しても成果がでなかったり、一時的にしか成果がでないものを合わせると9割以上は詐欺商材に該当するといえます。

MONEBLO

また、アフィリエイターがブログなどで情報商材を紹介する場合も、自分が制作者でない限りは、情報の中身を知らずに販売します。

つまり、情報が素晴らしいからブログで紹介するというよりも、報酬が高いからブログで紹介している場合がほとんどです。

そのため、粗悪な情報商材があたかも素晴らしい商材のように紹介され、それに消費者は騙されてしまうのです。

特に、お金を稼げる系の情報はニーズが強く、どんな情報商材でも「見せ方」さえ整っていれば売れてしまいます。そのため、粗悪な情報を販売する販売者が後を絶ちません。

商品単価も、20万円~100万円と高額なものが多く、この記事を読んでいる方の中にも、大金を失った方はいるでしょう。

ここがポイント!

あまりの詐欺商材の多さに、インフォトップやインフォカートでは、商品登録の審査がかなり厳しくなっています。そのため、一昔前と比べると格段に詐欺商材は減りましたが、それでも詐欺商材が根絶していません。

悪質な情報商材の販売で実際に逮捕された例

逮捕される人

本記事では、悪質な事例を2つ紹介します。しかし、悪質な情報商材は無数といえるほど存在するため、その一例だとご理解ください。

転売に関する詐欺商材を販売して逮捕された 容疑者含む男女9人

2019年に情報商材を販売し、全く稼げなかった、返金保証がないとして、容疑者を含む男女9人が逮捕されています。

情報商材の内容は、転売・せどりで稼ぐ方法として、最初は安いノウハウを1~2万円で販売し、その後、高額なノウハウを販売していました。

セールスポイントは、暇つぶしに、その日その瞬間に10万円以上稼げる、1ヵ月300万円目指せるといった記載で、多くの方を騙し販売していました。

ネットビジネスで稼げると約230人の大学生を騙し逮捕 容疑者を含む男7人

2016年に大阪府、京都府の大学生を中心に、専用のソフトを購入すれば、インターネットで業者間を仲介する代理店契約ビジネスで稼げるともちかけ、1人76万円の情報商材を約230人に販売して逮捕されています。

手口は、セミナーに参加した大学生を、言葉巧みに勧誘し販売していましたが、実際には、専用ソフトなど存在せず全く稼げませんでした。

詐欺商材でよくあるパターン4選

詐欺に該当する情報商材にはいくつかの共通するポイントがあります。このポイントに該当するものは、かなり怪しいので注意が必要です。

キラーワードで高揚させる

お金が稼げる系の詐欺商材は、2000年代から広がりを見せましたが、今でも昔とさほど変わらないキラーワードを使い販売されています。

  • 「1日わずか10分!」
  • 「スマホだけ!」
  • 「誰でもできる!」
  • 「完全自動!」
  • 「必ず儲かる!」
  • 「最新のAI搭載!」
  • 「勝率〇〇%保証!(80%や90%といった高い数字)」
  • 「月利〇〇%!(30%以上の高い数字)」

上記の枕詞にあわせて「簡単に誰でも大金が稼げます」などと誇大表現が使われ、人目を引くような言葉を巧みに操り、購入を促してきます。

「今だけ」安く見せる

情報商材の多くは二重価格表示をしています。

二重価格表示とは、定価300,000円のところ、いまだけ期間限定で98,000円といった見せ方です。

この手法自体はマーケティングでよく使われる手法ですが、詐欺商材の場合、定価をわざと高額に設定し、大幅に値引きしているお得感を演出することがままあります。

もともと定価で売るつもりがなくても、消費者からしたら今買わないと損してしまう!と強迫観念にかられてしまいます。

値引き率を信用するのではなく、値引きされた金額が妥当か否かで判断しましょう。

証拠画像で信じ込ませる

実際に成果が出ている証拠写真を載せている場合も注意が必要です。

残念ながら証拠画像も、専門的な知識が無くても簡単に偽造できます。

PhotoshopやIllustratorといった画像加工ができるソフトウェアを使ったり、Powerpointでも偽造証拠画像を作ることが出来ます。

証拠画像が載っているからと該当の情報商材を信じるのは、やめた方が身のためです。

返金保証がついている

情報商材の多くは、返金保証をつけています。それは安心して購入させるためですが、多くの場合返金に応じてくれません。

いざ返金を申請しようと思っても、返金保証の条件が厳しく、条件に該当していないため返金できないと突き返されることがほとんどです。

返金保証があるからと安心せずに、疑ってかかることをおすすめします。

ここがポイント!

情報商材の購入後に、クーリング・オフが提供できるパターンとできないパターンがあります。

情報商材を対面や電話営業から購入した場合は、法律で定められた書類を受け取った日を含めた8日以内がクーリング・オフとして認められる場合があります。

一方でインターネットを通じて購入した場合は、クーリング・オフは適用できません。クーリング・オフは販売者から騙されたりして、やむを得ず購入した消費者を守るものです。

インターネットで購入した場合は、自分の意志で購入したとみなされます。(場合によってはクーリング・オフが適用される可能性もあります。)

悪質な情報商材を見分けるポイント2つ

悪質な情報商材を見分けるにはいくつかのポイントがあります。

まず大前提として、悪質な販売者は、裁判沙汰になる前に法人を畳んで逃げてしまおうと考えるケースが多いため、法人の場所を突き止められないようにしたり、すぐに法人を畳めるように事務所をバーチャルオフィスやシェアオフィスにしているケースが多くあります。

また、法人をつくって畳んでを繰り返しているさらに悪質な情報商材の販売者の場合は、登記して間もなく、商材を販売しているケースがあります。

特定商取引法の表示を確認する

情報商材をインターネットを通じて販売する時に、特定商取引法という法律に基づき、販売者の名前や住所、連絡先を必ずWebサイトに表示しなければいけないというルールがあります。

販売ページにそもそもこの情報が載っていなければ論外でアウトですが、情報が表示されていても安心してはいけません。必ず以下を確認してください。

  • 代表者や役員に、犯罪歴や問題を起こした経歴がネット上に載っていないか
  • 法人住所が存在しているか
  • 法人住所がバーチャルオフィスやシェアオフィスではないか
  • 電話番号は繋がる番号か
  • 電話番号は050から始まる番号ではないか

登記情報を確認する

登記情報は、法務局で登記簿謄本(履歴事項全部証明書)を取得すれば、確認することができます。登記簿謄本で以下を確認して、該当するものが1つでもあれば、かなり怪しいといえます。

  • 特定商取引法ページに記載されている情報と登記情報が違う
  • 資本金が100万円以下
  • 登記から1年以内

注意!ネットの評判は危険すぎる

もしあなたが情報商材に興味を持ち、購入しようか迷ったときに、インターネットで評判(レビュー)を検索するのは危険です。

検索エンジンで商材名を検索すると、出てくる情報は主に以下の2つです。

  1. その商材を売りたいアフィリエイターが書く、その商材を売り込むための記事
  2. 別の商材を売りたいアフィリエイターが書く、その商材を批判して別商品を売り込むための記事

情報商材の評判をインターネットでみても、商材を売ることを目的とした記事しかでてきません。どちらも悪質ですが、より悪質なのが2番です。検索した商材を「成果がでない」「詐欺だ」などと批判して、自分が売りたい商材へ誘導する手法です。

自分が興味をもった情報商材が「詐欺だ」と言われると、詐欺にひっかかりそうなところを助けれてくれたと錯覚し、その記事を信用しやすくなる心理トリックが働きます。

あくまでそれも情報商材を販売するアフィリエイターの戦略にすぎないので、ひっかからないように注意しましょう。

まとめ この記事が30秒で理解できる!

情報商材は、コストがほとんどかからず、誰でも簡単に商材が作れる関係上、価値のない商材(詐欺商材)が溢れています。

  • キラーワードで高揚させる
  • 「今だけ」安く見せる
  • 証拠画像で信じ込ませる
  • 返金保証がついている

これらは詐欺情報のよくあるパターンなので注意が必要です。

それらの情報を見かけたり、仮に興味のある情報商材に出会ったら、

  • 特定商取引法の表示
  • 登記情報

を確認して、該当の情報商材の怪しい点がないか調べてみてください。

また、インターネットの評判(レビュー)を鵜呑みにすると痛い目をみるので注意が必要です。

このあたりに注意しながら、自分の身は自分で守るようにしてください。

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